XLF・VFH・IYF比較：金融ETFの保有銘柄とバスケットの重複

同じではありません。商業銀行は預金と貸出、保険会社は保険料・保険金・準備金、資本市場関連企業は引受や売買に影響されます。資産運用会社や決済網も含め、金融に分類されても収益とリスクが伝わる経路は違います。指数は何を金融と分類し、どの規模の市場を対象とするかを定めてバスケットを作ります。

XLFのFinancial Select Sector Index、VFHのMSCI US IMI Financials 25/50 Index、IYFのRussell 1000 Financials 40 Act 15/22.5 Daily Capped Indexを比較します。最初はS&P 500の金融企業が対象です。残る二つはそれぞれ異なる、より広い米国株式の対象範囲を使います。指数名に同じ金融という言葉があっても構成銘柄や事業分類は一致しません。

基準日は運用会社の保有資料に記された日付です。XLFとIYFは2026年9月24日、VFHと比較用のVOOは2026年8月31日です。XLFとIYFは同時点で比較でき、VFHは約1か月前の別事例です。異なる日付を一つの表に並べても、同日の重複にはなりません。

XLFはS&P 500の金融セクターを選ぶFinancial Select Sector Indexに連動します。State Streetが挙げる対象は金融サービス、保険、銀行、資本市場、モーゲージREIT、消費者金融です。米国の全銀行・全金融企業を集めるのではなく、S&P 500という大型株の範囲で金融に分類された企業を保有します。9月24日はファンド保有数、指数構成数とも76でした。State StreetのXLF情報を参照してください。 S&Pの指数概要

XLFの指数はGICSで分類したS&P 500金融企業を、上限付き浮動株調整後時価総額で四半期ごとに加重します。計算時に単一企業が24%を超えると23%に抑えます。個別4.8%超の企業合計が50%を超える場合、そのグループの小さい企業から4.5%へ順次減らし、残りの比率を再配分します。第1回の参照日は3・6・9・12月の第2金曜日直前の水曜日、適用は第3金曜日の取引終了後です。3・6・9・12月の最後から2番目の営業日にも同じ閾値を確認し、超過ならその月の最終営業日の取引終了後に第2回リバランスが発動し得ます。これはIYFの日次トリガーとは異なる日程で、ファンドの毎日の保有比率に常時かかる天井ではありません。S&P米国指数方法論を参照してください。

VFHはMSCI US IMI Financials 25/50 Indexに連動し、2026年8月31日に424株式を報告しました。GICS分類を用いて米国の大型・中型・小型金融株を対象とします。MSCIの指数ページと2026年8月のファクトシートにも424構成銘柄とVisa・Mastercardなどが示されています。25/50は、定期リバランス時に個別企業と高比率企業の合計に上限を設けるルールです。均等加重を意味せず、大企業の比率を高くしながら所定の分散ルールを適用します。

MSCIの25/50は、定期設定時に単一企業グループ25%、個別5%超のグループ合計50%を上限とします。再配分には22.5%・45%の低いバッファー目標を使い、同一企業の複数株式クラスを一つのグループとして扱う場合があります。各ティッカーの日次固定上限ではありません。方法論は定期実装を年4回と定め、ETFの法的な分散区分も「25/50」の名称だけからは推定できません。MSCI方法論を参照してください。

IYFの2026年8月31日付目論見書ではRussell 1000の金融企業を対象とし、FTSE RussellのIndustry Classification Benchmark（ICB）を使います。Russell 1000は主に米国の大型・中型企業を代表し、金融サブ指数がその中から金融分類を選びます。現行40 Act 15/22.5ルールの四半期目標は個別企業15%、4.5%超の企業合計22.5%です。別途、4.8%超の企業合計が24%を超えると日次再計算の基準に該当します。時点と目的の異なるルールを一つの恒常的な日次上限として説明できません。2026年8月目論見書と2026年9月の上限設定方法を参照してください。

IYFは2021年9月20日に現在のRussell指数へ移行しました。それ以前にはDow Jonesの米国金融指数と上限付き金融指数を使った期間があります。商品ページと目論見書に履歴があります。2000年設定以来の長期成績を、現在の指数だけが全期間適用されたものとして読むことはできません。

2026年9月24日のXLFはVisa（V）8.149448%、Mastercard（MA）5.948586%でした。小数点以下2桁では8.15%、5.95%、原資料の精度で足すと14.098034%、約14.10%です。同日IYFの142株式には両銘柄がありません。上位10銘柄に見当たらないだけでなく全株式一覧を比較した結果です。XLFの日次ファイルとIYFのCSVで確認できます。

2026年ICBではTransaction Processing ServicesはIndustrials内のIndustrial Support Servicesに属します。FTSE Russellの2026年5月Russell 1000 Industrials資料はVisaとMastercard Class Aをこの業種に明記します。これがICB金融指数に連動するIYFと、Financial Select Sectorの分類を使うXLFの違いを説明します。ICBルールとIndustrials資料を参照してください。

両社は銀行ではなく、カード取引の承認・処理・決済を支えるネットワークを運営します。カード発行や保有者への信用供与は通常、銀行など発行金融機関の役割です。Visaの2025年年次報告書とMastercardの2025年Form 10-Kを参照してください。したがってXLFの両社比率を銀行貸出への比率と読めません。また、IYFに両社がないことは、あらゆる決済サービス企業が全金融ファンドから除かれるという意味ではなく、その日の分類と保有状況を示します。

Berkshire Hathaway Class Bは3本の上位銘柄ですが、ETFが保有するのはBerkshire自体の株式です。同社の上場株式ポートフォリオを直接複製しているわけではありません。2025年年次報告書にある通り、同社は保険に加えて鉄道、エネルギー・公益、製造、サービス、小売を営む持株会社です。XLFの12.23%を純粋な保険または銀行リスクと見なせません。別のルックスルー分析なしに同社内部の投資先をETF一覧へ足すと、間接保有を重複計上します。


State Streetが2026年9月24日に公表した業種配分は、金融サービス29.51%、銀行27.99%、資本市場25.72%、保険12.81%、消費者金融3.97%です。表示値の合計は丸め後100%となり、銀行以外にも相当の配分があると分かります。商品ページで日付と各行を確認できます。

保有銘柄ファイルの企業別業種欄はダッシュであり、このファイルだけでVisa・Berkshire・JPMorganを5分類へ直接割り当てられません。業種表は運用会社が別に公表した配分、保有計算は個別株式のファンド比率です。両表を混ぜて特定企業が銀行や金融サービス合計の何割かを逆算してはいけません。

XLFとIYFは9月24日、VFHは8月31日の数値です。純資産に対する運用会社公表比率を使い、100%に再正規化していません。XLF上位10銘柄は各比率を先に小数点以下2桁へ丸めて足すと57.52%ですが、原資料の6桁精度の合計57.505780%を最後に丸めると57.51%です。表の合計は原資料の精度を使います。出典はXLF、VFH、IYFです。

VFHの日付が早いため、3商品の同日順位表ではありません。その後の価格変動や指数変更を反映していません。上位10銘柄の比率は集中度の一面で、銘柄数やセクター分散の全体像、変動性、損失、相関、どのファンドが安全かを算出したものではありません。

XLFには76株式に加え現金等と先物1行、IYFには142株式に加えマネーマーケット、現金、担保、先物2行があります。先物の表示比率が0.00%でも想定元本が存在し得ます。株式保有数、ダウンロード行数、指数構成数を同じ数として扱えません。

VFHの8月31日資料には424株式のほか、準備金・現金等とトータルリターンスワップ（TRS）7行が別記されています。Visaの直接株式4.22201%とVisa TRS 2.51985%から、総経済的エクスポージャーが正確に6.74186%と断定できません。スワップの表示市場価値が株式市場価値や契約想定元本と同じ尺度だという根拠は確認できないためです。支持されるのは別項目で報告されたという事実です。

IYFのFAZ6とIXAZ6はともに表示比率0.00%ですが、想定元本はそれぞれ732,940ドルと9,488,500ドルです。ゼロに丸められた比率は、想定元本ゼロを意味しません。

VFHのpercentOfFunds合計は直接株式424行で94.21342%、準備金3行で2.84442%、デリバティブ7行で2.94227%。表示合計100.00011%には丸めが含まれます。マネーマーケット準備金の詳細434行は追加の株式ではありません。繰り返されるallocationToUnderlyingFundsを再加算しません。7行すべてのTRSには株式ティッカーがなく、notionalValue欄も空白です。これらの会計上の合計だけで総経済的エクスポージャーは確定しません。

以下は直接保有株式のティッカーまたは識別子の比較です。デリバティブの相手方、参照資産、想定元本、デルタ調整後エクスポージャーを加えていません。完全な経済感応度でも、リターン相関やトラッキングエラーの計算でもありません。

2026年9月24日の株式を比較すると共通63銘柄です。その比率合計はXLFが79.313661%、IYFが公表2桁精度で88.36%。共通銘柄ごとに小さい方の比率を合計する対称的な補助値は77.895595%、約77.90%です。

79.31%はIYFにもある銘柄がXLF内で占める比率、88.36%はIYF側の比率、77.90%は各共通銘柄の小さい比率の和です。「資産の77.90%が同一」やリターン相関を意味しません。JPMは約11.70%対11.29%、Berkshireは12.23%対11.73%。VisaとMastercardは共通集合にありません。

Berkshireの表記はXLFがBRK.B、IYFがBRK Bです。両方の会社名がClass Bと明記されていることを根拠に、この別表記だけを対応付けました。IYF CSVには検証用CUSIP列がありません。残りは文字列の完全一致です。句読点を一律に取り除くと別の株式クラスや企業を誤って合併しかねません。

XLFの公式全件資料は9月24日で、8月31日版は今回取得できませんでした。商品ページは最新の日次ファイルを提供します。IYFへの8月31日指定も無視されるか保有一覧の代わりにウェブ文書が返ったため、過去資料として使っていません。XLF対VFHやXLF対VOOを同日重複として計算しなかった理由です。

一方、VFHとVOOの2026年8月31日保有資料はともに2026年8月31日です。証券識別子CUSIPで共通する直接株式は76銘柄で、VFHの81.10342%、VOOの12.22192%を占めます。VFHは金融指数、VOOはS&P 500全体を対象とするため、金融企業がVOOの一部となる差は不自然ではありません。

小さい比率の対称合計も12.22192%です。この組み合わせでは76銘柄それぞれのVOO比率がVFH以下なので、VOO側の合計と一致します。他の組み合わせにも必ず当てはまる性質ではありません。これは同日付の直接株式の識別子比較で、金融全体の重複、子会社へのルックスルー、デリバティブや値動きの同調度ではありません。

仮に口座の80%をVOO、20%をVFHとします。2026年8月31日のJPMはVOO 1.44070%、VFH 10.13339%でした。その保有比率を適用すると、0.80 × 1.44070% + 0.20 × 10.13339% = 3.179238%、約3.18%です。共通直接株式集合への口座配分は0.80 × 12.22192% + 0.20 × 81.10342% = 25.99822%、約26.00%。これは混合口座の共通株式への配分で、対称的な重複指標ではありません。

リターン試算でも推奨配分でもなく、VOOとVFH両方のデリバティブを除いた公表直接株式比率の静的な加重平均です。価格変動で比率は変わり、一定配分の維持には取引とリバランスが必要です。時期、税、手数料、約定価格を含みません。9月24日のXLFと8月31日のVFHを同日口座のように混ぜても、その時点の実際のエクスポージャーは表せません。

同じ9月24日のXLFとIYFを半分ずつ持つ仮定なら、IYFにVとMAがないため、Visaは8.149448%の半分で4.074724%、Mastercardは5.948586%の半分で2.974293%です。同日の直接株式比率を機械的に加重しただけで、適切な組み合わせを推奨していません。株価や採用状況が変われば実際の比率も変わります。

金融株を一方向の金利賭けと読むことはできません。銀行は貸出金利と預金・市場調達コストの差、貸倒引当、貸出需要、資本市場手数料に影響されます。金利上昇で貸出金利の改定が早まっても、預金金利や調達費も上がり、需要や信用の質が悪化する場合があります。大手銀行にはカード、トレーディング、資産管理もあります。JPMorgan Chaseの2025年報告書は複数の収益源を説明しています。

保険会社では保険料、保険金請求、損害率、準備金、運用収益が相互に作用します。金利は新規債券利回りだけでなく既存資産評価、商品の保証、更新、損害額インフレと関連します。保険会社を含むXLFやVFHも、その効果だけを切り出した商品ではありません。

決済網の収益源にはカード取引量、国際取引、ネットワーク手数料、付加サービスがあります。消費減速、旅行需要、加盟店・銀行との関係、規制、技術競争にもさらされます。銀行と収益経路が違っても景気・市場リスクはなくなりません。運用会社、取引所、格付会社、証券会社も資産価格、売買量、資金流入、金利、市場活動にそれぞれ反応します。

したがって「利上げなら金融ETF上昇」「銀行比率が低ければ防御的」とは結論できません。特定日の業種・企業比率は確認できますが、その後の価格は業績、評価、景気、資金フロー、織り込み済み期待によります。ここではシナリオ感応度の回帰や将来リターンの分析をしていません。

2026年9月の商品資料の年間総経費率はXLF0.08%、VFH0.09%、IYF0.37%です。一定の10,000ドルを1年間保有する静的計算は8ドル、9ドル、37ドル。実際は残高と成績が変わり、費用は純資産に日々反映されるため概算です。売買手数料、売買スプレッド、税、トラッキング差、口座費用を含みません。

費用だけで選ぶと構成差を見落とします。XLFはS&P 500金融でVisa・Mastercard・Berkshireの比率が大きく、VFHは小型金融株や決済企業を含むMSCIのGICS分類、IYFはRussell 1000のICB分類で、この日のV・MAはありません。安さが望まない業種や企業への配分を解消するわけではありません。

ETFの取引価格は純資産価値と一致する保証がなく、急変時にはスプレッドやプレミアム・ディスカウントが拡大し得ます。指数を完全複製せずサンプリングや先物・スワップを使う場合もあります。日次保有株式、指数の構成、経済的リスクが別の概念となる理由です。

まず目的を絞ります。大型米国金融株とVisa・Mastercardを含むS&Pセクター構成ならXLF、より広い企業規模ならVFHの対象範囲と25/50、Russell 1000のICB金融ならIYFの現行指数と四半期・日次ルールを確認できます。目的別比較の出発点であり推奨ではありません。

次に同日付の全保有資料から株式、現金、担保、先物、スワップを分けます。異表記はCUSIPなどの証券識別子とクラスを確認し、別株式クラスを自動で合併しません。根拠なく100%に正規化せず、丸めによる合計差も記録します。上位集中度、業種、企業の事業、デリバティブ、経費率、売買費用を併せて見ます。

142株式でも上位2銘柄に約23%が集中し得ます。76銘柄のファンドでもBerkshire・JPMorgan・Visa・Mastercardが大きな比率です。複数ETFを混ぜても同じ会社を繰り返し保有し、望まない決済・資本市場・保険を加える場合があります。銘柄重複はそれを示す道具ですが、企業内収益源やデリバティブまで網羅するリスク尺度ではありません。

対象は米国上場の3本と米国指数の公開資料です。米国外居住者の売買可否、現地税、為替交換、海外ファンド規制、口座保護は扱いません。自分の市場と口座に適用される制度を別途確認してください。