Jカーブとマーシャル＝ラーナー条件：貿易収支が先に悪化する理由

Eを、外国通貨Fを1単位買うのに必要な自国通貨Hの単位数とします。

Eが100 H/Fから110 H/Fに上がると、同じFを買うのにより多くのHが必要になるため、自国通貨は減価しています。

逆の表示であるF/Hでは、数値は反対に下がります。

通貨が「上がった」「下がった」と述べる前に、為替レートの表示方向を示しましょう。

ここでいう貿易収支は、一定期間にHで測った輸出額から輸入額を差し引いたものです。

単純な財の例では、B_H = Hでの輸出収入 − Hでの輸入支払です。

公表される収支が財だけを対象とするのか、財とサービスを対象とするのかを確認してください。

貿易収支は、第一次所得と移転も含む経常収支全体とは異なります。 {source:imfWeo2007ExchangeRatesExternalAdjustment}

自国通貨建ての収支は名目値です。

金額をHに換算した後の価格と数量を合わせて測っています。

別の通貨で測った収支、輸出と輸入の数量指数、実質実効為替レート指数は、それぞれ異なる問いに答えます。

交易条件と貿易収支では、相対価格と記録された貿易額が異なる動きをする理由を説明しています。

Jカーブとは、通貨安の後に起こり得る時間的な経路の一つにつけられた名称です。

自国通貨建ての貿易収支が最初に低下し、その後に上昇すれば、グラフの形がアルファベットのJに似ることがあります。

契約価格や発注量の変更に時間がかかる間は、収支がまず悪化することがあります。その後、相対価格の変化によって買い手の輸入が減り、海外顧客の輸出購入が増えれば、改善する可能性があります。

この形は法則でも予測でも政策提言でもありません。

短期的に異なる動きをしたり、J字形が見られなかったり、最終的に改善しなかったりすることもあります。

為替レートは、貿易に影響する需要、供給、商品価格、資金調達環境などの変化と同時に動く場合があります。

観察された順序だけでは、通貨安が原因だったとは言えません。 {source:imfWp16107ExternalAdjustmentOilExporters}

マーシャル＝ラーナー条件は別の問いを扱います。単純化したモデルで、相対価格に対する輸出入数量の反応が、自国通貨建ての貿易収支に対する価格効果を上回るほど強いかを判定します。

これは弾力性に関する条件であり、時間的な経路の名称ではありません。

長期の弾力性条件を満たす国でも、数量の反応が遅れれば、最初は収支が悪化することがあります。

為替レートが変わると、外国通貨建ての請求書を換算した自国通貨での価格はすぐに変わることがあります。

しかし、すでに発注済み、輸送中、または契約で価格が決まっている商品は、すぐには価格改定や代替ができない場合があります。

そのため、Hで支払う金額が変わっても、輸入量は以前の水準近くにとどまることがあります。

輸出量の調整にも時間がかかります。

海外の買い手は、供給元を探したり、契約を再交渉したり、生産計画を変えたりする必要があります。

輸出企業には生産能力の制約があるかもしれず、自国通貨建て費用が上がった輸入資材に依存している場合もあります。

輸出価格の競争力が高まっても、供給がすぐ増えるとは限りません。

BeharとFouejieuのIMFワーキングペーパーは、価格効果はすぐに生じ、数量効果の可能性は通常遅れて現れると説明しています。 {source:imfWp16107ExternalAdjustmentOilExporters}

米連邦準備制度の研究では、貿易フローの反応と為替レートの価格転嫁が米国と日本で異なることが示されています。 {source:fedIfdp456ExchangeRatesPricesExternalAdjustmentUsJapan}

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次の数値は、会計上の動きを見せるために作ったものです。

実際の観測値でも予測でもありません。

自国通貨をH、外国通貨をF、EをF当たりのHとします。

さらに、収支はゼロから始まり、輸出価格はH建てで固定され、輸入はF建てで請求されてHに全額換算され、数量はすぐには変わらないと仮定します。

為替レートが100 H/Fのとき、輸出品100単位を1単位H10で販売するとします。

輸出収入はH1,000です。

輸入品は100単位、1単位当たりF0.10とします。E = 100 H/Fでは1単位がH10となるため、輸入額もH1,000です。

自国通貨建ての収支はH0です。

ここでEが10%上昇して110 H/Fになったとします。

最初の期間は、仮定した数量を変えません。

輸出収入は100 × H10 = H1,000のままです。

F建て輸入請求額は1単位F0.10のままですが、換算後の自国通貨建て価格はH11になります。

輸入額は100 × H11 = H1,100となり、収支は−H100に低下します。

その後、別途仮定した調整として、H建ての単価をH10とH11に保ったまま、輸出量が120単位、輸入量が90単位になったとします。

輸出収入はH1,200、輸入額はH990なので、収支は+H210です。

H0 → −H100 → +H210という経路は、起こり得るJカーブの例です。

結果は価格設定と数量に置いた前提に依存し、典型的な反応でも保証された結果でもありません。

前のJカーブの例では、外国通貨建ての輸入請求額を換算すると、H建ての価格が全額変わると仮定していました。

ここでは説明のために、最初の期間に為替変動の40%だけが輸入単価に転嫁されるとします。

表示レートは100 H/Fから110 H/Fへ10%上がりますが、H10の輸入価格にはこの変動の40%だけが反映されると仮定します。

この単純な線形計算では、輸入価格はH10 × (1 + 0.40 × 0.10) = H10.40になります。

仮定した数量が100単位のままなら、輸入額はH1,040です。輸出収入はH1,000なので、収支は−H40です。

この最初の低下は、上の全額換算の例における−H100より小さくなります。

40%という割合は計算例のために置いたもので、観測された推計値ではありません。

ここでいう価格転嫁とは、為替変動が国境での輸入価格に反映されることです。輸入業者の費用が小売価格や消費者物価上昇に転嫁されたことを意味しません。

価格転嫁の程度が異なれば、買い手が直面する相対価格も変わります。そのため、価格転嫁が完全なモデルの弾力性の合計だけでは貿易収支の反応を判定できません。 {source:imfWeo2007ExchangeRatesExternalAdjustment}

従来の単純化されたケースでは、貿易収支がゼロから始まり、為替変動が国内外の輸入価格に完全に転嫁され、弾力性は相対価格に対して測られます。

この前提の下で、輸出需要の価格弾力性と輸入需要の価格弾力性の絶対値の合計が1を超えると、通貨安によって自国通貨建ての名目貿易収支が改善します：|ε_X| + |ε_M| > 1。

この弾力性は、相対価格に対して輸出量と輸入量がどれほど強く反応するかを表します。

価格転嫁が不完全な場合、単純な「合計が1を超える」という基準だけでは不十分です。関連する条件は、為替変動が輸出価格と輸入価格、そして交易条件に及ぼす影響にも左右されます。 {source:imfWeo2007ExchangeRatesExternalAdjustment}

この基準は、あらゆる為替変動に当てはまる普遍的な法則ではありません。

貿易が赤字または黒字から始まる場合、輸出額と輸入額は等しくないため、初期の比重が重要になります。合計が1を超えるという単純な基準だけでは判断できません。

長期条件が成り立っても、数量調整に何か月、何四半期かかるかは示されません。

BeharとFouejieuのワーキングペーパーは価格効果と数量効果の競合を強調し、レビューした研究によってJカーブの実証結果が異なることを指摘しています。 {source:imfWp16107ExternalAdjustmentOilExporters}

価格弾力性は、買い手が直面する価格が1%変化したとき、需要量が何%変化するかを表します。

価格の上昇で需要量が減る場合、弾力性は負になります。従来の式で絶対値を足すのはそのためです。

絶対値が0.7の弾力性なら、出発点の近くでは価格が10%下がると数量が約7%増えることを意味します。

これは局所的な近似です。大幅な価格変化に対しても、数量が同じ比率で正確に反応するという意味ではありません。

架空の例として、輸出需要の弾力性の絶対値を0.7、輸入需要の絶対値を0.6とします。

合計は1.3ですが、これらは説明用の数値であり観測値ではありません。また、どの国の収支改善も予測しません。

合計が1を超えるという結果は、貿易収支が当初均衡していることや、国内外の関連輸入価格に完全に転嫁されることなど、従来の前提がそろう場合に限って適用できます。

弾力性は、対象となる製品や時間軸によって異なることがあります。

契約が固定されている間、買い手に代替先がほとんどない場合があります。供給元を変えたり調達先を切り替えたりできるようになると、反応が大きくなる可能性があります。

測定された単価の変化は、同じ製品の価格だけでなく、取引される製品構成の変化を反映する場合もあります。

推計された弾力性を国の恒常的な特徴とみなす前に、標本、期間、価格の定義を確認してください。 {source:imfWeo2007ExchangeRatesExternalAdjustment}

単純な財の勘定では、輸出額は自国通貨建ての単価に輸出量を掛けたものです。輸入額も同じ方法で計算します。

したがって貿易収支の変化には、輸出入の価格変化と取引数量の変化が組み合わさっています。

架空の例として、輸入単価がH100からH104に上がる一方、数量が100単位から98単位に下がるとします。

新しい輸入額はH104 × 98 = H10,192となり、以前のH10,000を1.92%上回ります。

この計算は単価の上昇と数量の減少が一部相殺し得ることを示しますが、実際の需要反応を推計するものではありません。

為替変動後に数量が減れば輸入額の伸びは小さくなるかもしれません。一方、国境価格の調整が遅れれば、増加が後から表れることがあります。

輸出については、海外の買い手が目にする価格、Hに換算した受取額、販売数量を区別してください。

外国通貨建ての販売価格が変わらなくても、換算によってH建て輸出収入は変わり得ます。そのため、収入だけでは海外需要がどう反応したかは分かりません。

この掛け算は会計上の分解であり、原因を特定する方法ではありません。

収支変化をいずれかの要因に帰属させる前に、通貨、製品範囲、期間をそろえた価格と数量の指標を比較してください。 {source:imfWeo2007ExchangeRatesExternalAdjustment}

価格転嫁と請求通貨が重要です。 輸出企業が外国通貨建ての価格を据え置けば、自国通貨建て輸入価格はEとともに上がることがあります。

買い手の通貨で価格が固定されている場合や、供給企業が利幅の一部で変動を吸収する場合には、現地価格の反応が小さくなったり遅れたりすることがあります。

輸出企業の通貨で価格を固定するのは生産者通貨建て価格設定です。買い手の通貨で固定するのは買い手通貨建て（現地通貨建て）価格設定です。

したがって「通貨が10%減価した」からといって、すべての輸出入価格がちょうど10%変わるわけではありません。 {source:imfWeo2007ExchangeRatesExternalAdjustment} {source:fedIfdp456ExchangeRatesPricesExternalAdjustmentUsJapan}

家計所得と生産費用も関係します。

通貨安で輸入品が高くなると、家計の実質購買力が下がることがあります。 {source:imfWp16107ExternalAdjustmentOilExporters}

輸入燃料、機械、部品を使う輸出企業は費用増に直面し、生産拡大が難しくなる場合があります。 {source:imfWp16107ExternalAdjustmentOilExporters}

輸出供給の反応が弱ければ、教科書の図が想定する数量効果は実現しないかもしれません。 {source:imfWp16107ExternalAdjustmentOilExporters}

財政政策は別の経路です。特に産油国では、政府支出も輸入や対外収支に影響します。

BeharとFouejieuは、この財政経路を為替レートへの反応とは分けて分析しています。 {source:imfWp16107ExternalAdjustmentOilExporters}

初期の収支と製品構成も重要です。 必需品を輸入していたり、国内の代替品が少なかったりする国では、輸入量があまり減らない場合があります。

余剰生産能力のある輸出企業は、能力上限に近い企業よりも販売を増やしやすいかもしれません。

商品価格、長期契約、財とサービスの構成は、いずれも測定される収支を変えることがあります。

どのケースにも当てはまる単一の弾力性はありません。

実質実効為替レートは、貿易相手国の比重で加重し、相対価格を調整した指標であり、二国間の名目為替レートとは異なります。

その指標が答える問いに使い、自国通貨建ての貿易収支とは区別してください。

経常収支と貿易収支では、より広い対外勘定の範囲を説明しています。

NEERとREERでは、実効為替レート指数を説明しています。 {source:fedIfdp456ExchangeRatesPricesExternalAdjustmentUsJapan}

まず、為替変動の日付と、価格・貿易数量統計が対象とする期間をそろえます。

国境での輸入価格指数が輸出入数量より先に動いても、調整経路の可能性と整合するだけで、その経路が変化を引き起こした証拠にはなりません。

月次の為替レートと四半期の貿易統計を比べると、契約日、輸送期間、調査期間が経済的な遅れに見えることがあります。

頻度、対象期間、季節調整、製品範囲を確認し、同じ条件のデータを比べてください。

貿易額だけでは、価格効果と数量効果を分けられません。

利用できる場合は、自国通貨建ての輸出入単価、数量指数、請求通貨、対象範囲、後日の改定を合わせて確認します。

単価は取引される商品の構成変化で動くことがあるため、同一製品の価格をそのまま表すとは限りません。

定義や観測日が異なれば、名目収支と数量指数が反対方向に動いても矛盾ではありません。 {source:imfWp16107ExternalAdjustmentOilExporters} {source:fedIfdp456ExchangeRatesPricesExternalAdjustmentUsJapan}

時間の順序を確認しても、因果関係には別の証拠が必要です。

国内外の需要、商品コスト、資金調達環境、その他のショックが為替レートと同時に変化している可能性があります。

J字形のグラフは観察された順序を示します。反実仮想との比較がなければ、為替レートの効果を特定するものではありません。

まず為替レートの表示方法と方向を確認します。数値が上がるとHは減価するのでしょうか、それとも増価するのでしょうか。

次に、収支の通貨、対象範囲、期間を確かめます。

現地通貨建ての財貿易額に関する説明が、自動的に輸出入の数量や経常収支全体についての説明になるわけではありません。

その後、価格と数量を分けて確認します。

請求通貨、為替変動の価格転嫁の程度、契約の時期、輸出入数量、輸入資材の有無を調べましょう。

最後に、短期的に起こり得るJカーブと、マーシャル＝ラーナー条件の前提を区別します。

観測データと標本期間を示し、どちらの概念も将来の通貨安がもたらす結果の予測に使わないでください。